シンガポールを拠点に、本場NYで20年以上経験を積んだヘッジファンドのプロが、世界のファンドにアクセス。プロが作ったポートフォリオでヘッジファンドの分散投資も可能。長期保有でも安心。
- 当社各ファンドは一部バックテストデータ／マネージドアカウントのデータも含む実績値、「世界株式」＝MSCI World Index
- 上記は過去の数値であり、将来のリターンを保証するものではありません。
下落相場に強い3つの理由
ファンド・オブ・ヘッジファンズ
プロが最適なポートフォリオを作成。
ご意向に応じた２種類の仕組みをご用意。
ファンド・オブ・ヘッジファンズ
安定型（MS Star Funds）
30銘柄前後のヘッジファンド分散し
安定したリターンを追及する
年率リターン
11.87%
年率リスク
3.49%
最低投資金額
10万USD
運用開始
2021年11月
投資家要件
あり
ファンド・オブ・ヘッジファンズ
リターン重視型
10銘柄前後のヘッジファンドに分散し
積極的なリターンを追及する
年率リターン
22.79%
年率リスク
14.77%
最低投資金額
10万USD
運用開始
2022年11月
投資家要件
あり
- 上記は設定来～2022年9月末の現地通貨ベースの数値で、買付手数料以外のコスト（信託報酬、成功報酬等）を全て差し引いた数値です。
- 運用期間が短いためバックテストデータを使用しています。
- ご投資頂くにはシンガポールの適格投資要件のいずれかを満たすことが必要で、例えば個人の投資家様の場合、100万シンガポールドル超の金融資産を保有していることなどが要件となります。
- 上記は過去の数値であり、将来のリターンを保証するものではありません。
日本株マーケットニュートラルファンド
株式の買いと空売りを同金額保有することで
あらゆる局面で安定的な絶対リターンを追求。
円建てで為替リスクがない
日本株マーケットニュートラル戦略
ファンドA
年率リターン
16.75%
年率リスク
8.03%
最低投資金額
約1,300万円
運用開始
2020年10月
投資家要件
なし
- 上記は買付手数料以外のコスト（信託報酬、成功報酬等）を全て差し引いた数値です。
- マネージドアカウント（2019年1月～2020年9月）データも含みます。
- 上記は過去の数値であり、将来のリターンを保証するものではありません。
海外ブリッジローン
【不動産つなぎ融資】ファンド
独・英のブリッジローンに投資
設定来、月次でのプラスリターンを継続中。
海外ブリッジローンファンド
ファンドB
年率リターン
5.71%
年率リスク
0.24%
最低投資金額
10万USD
運用開始
2020年12月
投資家要件
なし
- 上記は設定来～2022年9月末の現地通貨ベースの数値で、買付手数料以外のコスト（信託報酬、成功報酬等）を全て差し引いた数値です。
- 上記は過去の数値であり、将来のリターンを保証するものではありません。
取扱いヘッジファンドと
各資産の比較
ヘッジファンド（Eurekahedge Hedge Fund Index),先進国債券（FTSE World Government Bond-Developed Markets),株式(MSCI World Index),金（NYMEX Gold),REIT(FTSE NAREIT Equity REITs)
- 当社各ファンドは一部バックテストデータ／マネージドアカウントのデータも含む設定来の実績値
- 各指数は2006年4月～2022年2月の月次データを元に三田証券が作成
なぜ今ヘッジファンドが必要？
ヘッジファンドは相場の方向性に関わらずリターンを追求することが特徴の運用商品です。
インフレ・地政学リスク等、株式市場を取り巻く状況が厳しさを増す今だからこそ、ヘッジファンドへの投資がポートフォリオの安定に資すると三田証券は考えています。
当社取扱いヘッジファンドは、厳しい相場環境が続く2022年も安定したリターンを通じお客様の資産保全に貢献しています。
2022年当社取扱いヘッジファンドの運用実績
※上記は過去の数値であり、将来のリターンを保証するものではありません。
ハーバード大学基金2021年ポートフォリオ
世界最大級の機関投資家であるハーバード大学基金も全体の約33%をヘッジファンドに投資しています。
ヘッジファンドは株式などの伝統的資産と価格の相関性が低いため、ポートフォリオのリスクヘッジ手段として世界中の投資家に活用されています。
HARVARD MANAGEMENT COMPANY が開示したデータをもとに三田証券が作成
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三田証券ウェルスマネジメント本部
03-3666-0088
（平日9時～17時）
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商号：三田証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第175号 貸金業者 東京都知事(7)第27088号、宅地建物取引業者 東京都知事(1)第103950号 不動産特定共同事業 金融庁長官・国土交通大臣第76号
加入協会： 日本証券業協会、日本貸金業協会、公益社団法人東京都宅地建物取引業協会
